最近はリモートワークの文脈で講演することが多いが、まだまだ「納品のない受託開発」も広める機会を作っていきたい。ソフトウェア開発を顧問形式で提供するようになれば、多くの日本企業のIT化を促進することが出来るし、プログラマも直接価値を届けることが出来る。これも１つの「働き方改革」だ。